明治神宮

(めいじしんぐう)は、日本の東京都渋谷区にある神社。祭神は明治天皇と昭憲皇太后で、明治天皇崩御後の1920年11月1日に創建された。旧社格は官幣大社で、勅祭社。

創建  明治天皇伏見桃山陵(京都市伏見区) 明治天皇と昭憲皇太后、明治神宮(1926年頃)

73ヘクタール(約22万坪)に及ぶ広大な神域は、江戸時代初めには肥後藩主・加藤家の別邸であり、寛永17年(1640年)より彦根藩主・井伊家の下屋敷となっていたもので、この土地が1874年(明治7年)、井伊家から明治政府に買い上げられて南豊島御料地となっていた[1]。

1912年(明治45年)に明治天皇が崩御した際、その死に関する法律は整備されておらず、立憲君主制下での天皇の崩御後の細目についてははっきりしていなかった[2]。明治天皇により首都と定められた東京市においては、数年後に迫っていた即位50年の記念行事の各種計画が進んでおり、天皇崩御直後、これらの施設を、明治天皇、あるいは明治という時代を記念するものとして、東京に構えるという構想が続々と唱えられた[3]。この内、東京に天皇陵を構えるという意見に対しては、明治天皇の遺志により京都(伏見桃山陵)に山陵が造営されることとなり決着したが、今度はそれ以外の記念施設の東京への創設を求める運動が起こり、それらの中には「明治天皇を祀る神社」もあった。

百出する意見の多くは、銅像や記念碑、美術館など、明治天皇を「記念」するものであったが、神社の建立は、「記念」を上回る、国民の天皇に対する尊崇の念を加味したものとみなされた。この頃、宗教学の分野で神道と宗教との関係性が議論されており、神道における「崇敬」の概念が、国民と天皇との関係とリンクする、とされたのである[注釈 1]。

天皇崩御の直後、大正元年8月12日には早くも実業家渋沢栄一、東京市長阪谷芳郎といった有力者による有志委員会が組織され、神宮創設の具体案を明記した『覚書』が公表された。骨子は以下のとおりであり、実現した神宮の構成と非常に近いものであった[5]。

神宮は内苑と外苑からなる。 内苑は国費により政府が、外苑は献費により奉賛会がそれぞれ造営する。 内苑には代々木御料地、外苑は青山練兵場を最適とする。 外苑には記念宮殿、陳列館、林泉などを建設する。

これらのうち、宗教施設を置かず公園として整備される「外苑」は従来の神社にはないものであった[注釈 2]。これは神社のほかに計画されていた記念施設案を包括するものであり、これによって神社には、これら記念施設の全てを包括する立場が与えられたといえる[6]。外苑の構想は、現存する明治神宮外苑として具現化した。

また、代々木御料地と青山練兵場については元々、当年(1912年)をめどに日本大博覧会が開催予定で、具体的なパビリオン計画も進んでいたが財政的な事情で中止になった経緯があり、これが阪谷らの念頭にあったため両地を用いた神宮建設というアイデアが生まれた可能性もある。

一方で、これらの『覚書』と並行して、関東一円の各自治体から神社創設を求める請願が多数寄せられ、東は国見山から西は富士山まで、最終的には20以上に上った。これらは、以前に天皇の行幸があったという「由緒」や、土地が清浄で神社創建に適しているという「風致」を推薦の理由として挙げている。また、明治天皇を祀る神社を一か所ではなく複数個所創設してもいいのではないか、とされたが、慣例として天皇を祀る官国幣社は一祭神について内地では一社に限定していたため[注釈 3]、この案は採用されなかった[8]。また、東京以外の各地の誘致はそれぞれの地元自治体(拡大して県単体)でのレベルにとどまっており、「首都」という大きなアドバンテージがあった東京府内への創設に比べると、規模で劣勢であった[9]。

渋沢、阪谷ら委員会メンバーは、『覚書』の完成直後から西園寺公望内閣総理大臣、原敬内務大臣、渡辺千秋宮内大臣らに陳情を繰り返し、9月27日に正式に帝国議会へ請願書が提出された。そのほかの地域の請願書も提出されていたが、東京推薦の請願が「由緒」を理由に受け入れられ、大正2年(1913年)2月27日に貴族院本会議で採択後に内閣へ送付された[10]。また衆議院でも、具体的な地名は伏せつつも、神社の創設を求める建議が3月26日に本会議で可決した[11]。

8月15日、内務省が『明治天皇奉祀の神宮創設に関する件』を閣議に提出した。本件は、提出後2か月以上経って10月28日に閣議決定された[12]。そのおよそ3週間後の11月22日、原内相が大正天皇に上奏して翌日に口頭で裁可を受け、神社創設が事実上「内定」する(正式な告示に必要な事項(社名、鎮座地など)は未定であったため、文書ではなく口頭での裁可となった)[13][14]。12月20日、内務大臣隷下に「神社奉祀調査会」が設置され(勅令308号)、官民各部門の有力者によって、神社創設にかかわる概要事項の審議が行われた[15]。一番の懸案であった鎮座地については、翌大正3年1月15日に早くも、皇居が置かれたという由緒を理由として、東京に置くことが決定される。2月15日には、東京府内の候補地の内から、「風致」を理由として代々木御料地が決定した[16]。

骨子が固まり、4月2日に大正天皇へ上奏された。これを受けて6日に大学教授や内務官僚などの実務家が新たに調査会に加わり、細部具体的な検討が行われた[要出典]。大正4年(1915年)5月1日、明治神宮の創建が告示された[17]。下記のとおり、天皇の仰せ出とされた[18]。

一 明治神宮 祭神 明治天皇 昭憲皇太后
右、東京府下豊多摩郡代々幡村大字代々木に社殿創立、社格を官幣大社に列せらる旨仰出さる
大正四年五月一日 内務大臣 子爵大浦兼武 — 大正四年内務省告示第三十号

同日の勅令公布により、調査会が廃止され[19]、内務大臣所管の明治神宮造営局が設置され[20]、神宮創建が開始された。政府内に神社造営の担当機関が置かれたのは、造神宮使庁(伊勢神宮の式年遷宮に対応するもの)以来のことであった。内苑については造営局が直接国費による造営を行い、一方外苑については、国民からの寄付金を奉賛会が取りまとめて拠出し、これに基づいて造営局が奉賛会からの委嘱を受ける形で実務作業にあたった。この寄付は、明治神宮が「国民の神社」であるという理念の下、全国の国民各層から行われるよう広く呼びかけられており、内地が済生会のデータをもとに都道府県別に割り当てられて合計450万円、外地(南樺太、朝鮮、台湾、関東州)が20万円、さらに在外邦人から25万円の調達見込みが設定された(合計495万円)。この金額は最終的に全て達成され[注釈 4]、最終合計額は676万円に上った(最終的に必要とされた額は670万円)。金額の多寡はともかくとして、庶民層からの寄付も報道で取り上げられるなどして注目された。また、官吏については、首相の100円を筆頭に、寄付の目安額が定められていた[21]。大正4年(1915年)10月7日に明治神宮地鎮祭が行われた。外苑の地鎮祭は大正7年(1918年)6月1日に青山練兵場中央において行われた[22]。

大正8年(1919年)、第一次世界大戦終結後の好景気に伴う造営工夫の賃金上昇と労働力払底という状況下、全国の青年団による勤労奉仕が行われた。これも「国民の神社」という理念に則り、全国の青年団が神宮造営に参画した。また、外苑の設備についても、当初予定の陸上競技場に加え、野球場、相撲場、水泳場など、運動施設が当初計画に付け加えられ、実態としても「青年のための外苑」という色彩を強めていった。後に、この勤労奉仕の功績を皇太子裕仁親王(昭和天皇)が称えたことを記念して、青年団の寄付により隣接地に日本青年館が建設されることになる。勤労奉仕人数は、大正11年(1922年)末の時点で10万人を超えた[23]。

 1938年、当時の同盟国ドイツのヒトラーユーゲントが来日し、明治神宮も訪問した。

鎮座祭は1920年(大正9年)11月1日に行われ、明治神宮はこの日を以て創建としている[24]。掌典長九条道実が勅使として御霊代を奉じて参向した。正午、一般人の参拝が許可された。総数50万人以上が参拝した。参拝者が殺到し混乱を来たしたため、神符や守札の授与が中止された[25]。群衆殺到により38人の死傷者も出た[26][27]。翌2日には大正天皇の名代として皇太子裕仁親王が参拝した[25]。初代宮司には公爵一条実輝が任じられていた[28]。

明治神宮外苑については、中心施設である聖徳記念絵画館の竣工を待って、大正15年(1926年)10月に外苑の奉献式が絵画館において行われた。この時点では展示される絵画は80点中5点しか展示されておらず[29]、80点が全て完成したのは、昭和11年(1936年)4月のことである[30]。

戦災による焼失と復興

太平洋戦争末期、東京空襲が相次ぐと、不測の事態に備えて、本殿脇に宝庫(事実上の防空壕)を設営し、御霊代を遷していた。昭和20年(1945年)4月13日深夜に空襲警報が発令され、翌14日未明、境内付近一帯にも焼夷弾が投下され始める。宿直の神職らが防火に努める一方、「猛火の内に御祭神を奉安するのは恐懼に耐えない」ことから、御霊代の遷座を決断し、一部神職が御霊代を奉持して森を抜け、宝物殿に避難した[注釈 5]。翌14日午前1時40分、動座が終わるとほぼ時を同じくして本殿がついに炎上、朝まで燃え続け、灰燼に帰した。この時、本殿内陣に残されていた神物の一部は救出され、御霊代とともに宝物殿に収められた[31]。16日には、御霊代は宝庫に還御した。17日には一般の参拝を再開したが、仮社殿もない状態であったので、焼け残った南神門を「拝所」として、神門を閉じて焼け跡をうかがえないようにして対処した。29日の天長祭は、組み立て式の幄舎を祭場として急場をしのいだ[32]。5月25日には二度目の東京大空襲によって明治神宮では貴賓館と附属の禊ぎ場を焼失し、外苑の聖徳絵画館と野球場の一部も被災した。翌日にかけて勅使殿、斎館、社務所なども焼失した[33]。

1946年(昭和21年)2月2日、宗教法人令改正により神社も宗教法人に加わることになり、翌日、宗教法人神社本庁が発足し、5月13日、宗教法人令に基づく明治神宮規則を届け出た[34]。1948年(昭和23年)9月30日、神社本庁の通達に別表神社が掲載された[35]。1951年(昭和26年)4月3日に宗教法人法が公布、10月22日に宗教法人明治神宮規則の登録が完了し、ここに宗教法人明治神宮が成立した[34]。また、神社が一般に持つ「氏子」が明治神宮にはなかったことから、これに代わる団体として崇敬者による団体を創設することが決定された。

昭和21年(1946年)5月31日、仮殿が竣工され、「仮殿遷座の儀」等の祭典が6日間にわたって執り行われた。翌6月1日より、閉じられていた南神門が一般参拝者に開放される。翌昭和22年(1947年)5月1日、第1回崇敬者大会が挙行され、秋の例祭とあわせて「春の大祭」として恒例となる。昭和27年(1952年)3月31日、レクリエーション施設として接収されていた外苑が翌日の独立回復に先立って返還され、あわせて神宮の機関として「外苑運営委員会」が設立された[36]。

日本の主権回復と前後して創建当初の社殿復興に対する機運が高まり、昭和28年(1953年)7月27日、「明治神宮復興奉賛会」が結成される(会長:宮島清次郎)。復興資金としては創建時と同じく募金が幅広く募られ、法人募金、都内各地区、全国都道府県に合計6億円が呼びかけられた。結果、現金による募金だけでほぼ6億円に達し、物品奉納を含めると目標額をはるかに上回る成果を上げた。また、在外邦人社会でも、奉賛会の設立、寄付があった。さらに、これも創建時と同じく、各地の青年団による勤労奉仕も行われた。

新社殿の設計を主に行ったのは、角南隆(すなみたかし)であった。新旧社殿の最大の差異は、本殿と拝殿とを隔てた中門を取り払ったことであった。旧来の神宮は、官吏や地方長官などの限られた人々が祭祀を行うことを目標としており、一般大衆は中門で祭祀の場から切り離されていた。しかし戦後の神社は、政府から切り離されて氏子崇敬者に開かれた神社となった。そのため中門による隔絶を取り払い、外拝殿(従来の拝殿)との間に新たに内拝殿を設けることで、祭祀と一般大衆との距離をより近づけようとしたのである[37]。

昭和30年(1955年)4月1日、臨時造営部(角南隆部長)が発足、最大で150名の工員が全国から集められ、宝物殿近くに事務所・工場・寮などが設けられた。6月26日、岐阜県加茂郡七宗村の国有林にて木本祭が執り行われ、最初に切り出された本殿用の御用材については、9月11日、お木曳の式が行われた。新宿駅まで貨車で送られた御用材を崇敬会員やボーイスカウト、相撲力士らが神宮宝物殿脇の貯木場まで手ずから搬入した。この式は、伊勢神宮の式年遷宮以外ではほぼ行われず、東京で行われるのは初めてのことであった[38]。

旧本殿跡地では、同所にそのまま建てられた仮殿を南へ数十メートル移動させて[注釈 6]、昭和31年(1956年)4月18日に地鎮祭が行われた。同月、復興奉賛会の名誉総裁に高松宮宣仁親王が推戴されており、高松宮も列席した[40]。以降、宝物殿脇の作業場で調製された御用材は、特別に敷設されたトロッコ線路で本殿まで運ばれた。翌昭和32年(1957年8月24日)、上棟祭を迎える。

以降、屋根付工事や内部造作取付工事が行われる。この時、旧殿では檜皮葺だった本殿の屋根を銅板葺に改め、その他金具類は奉賛会が主となって社頭で献納運動が行われた。時の鳩山一郎内閣の全閣僚も銅板を奉納している。金具の取付作業が全て終わったのは、遷座祭当日の朝であった。

昭和33年(1958年)10月31日夜、仮社殿から新本殿へ、遷座の儀が行われ、勅使室町公藤掌典、名誉総裁高松宮、明治天皇の皇女で存命の北白川房子、東久邇聡子らが参列。11月4日には昭和天皇が参拝したほか、14日まで都内各所で奉祝行事が行われた。

再建後

1966年(昭和41年)7月22日に大鳥居が落雷によって破損したため、新たな鳥居を1975年(昭和50年)12月23日に建立した。初代の鳥居は台湾の阿里山で伐採された樹齢1200年超の大檜を用いていたが、2代目の大鳥居も、阿里山連峰の丹大山で発見された樹齢1500年超の大檜を用いている。なお、落雷した鳥居は氷川神社の二の鳥居として翌年移設された[41]。初代の東玉垣鳥居および西玉垣鳥居の二基は1966年(昭和41年)に福島稲荷神社へ移築された。

2004年(平成16年)4月27日、臨時役員会において、神社本庁との被包括関係の廃止と、それに伴う宗教法人明治神宮規則の変更を協議した[42]。同年8月6日、被包括関係廃止に伴い奉告式を挙行した[43]。単立の宗教法人明治神宮となった[44][リンク切れ][要出典]。

 新たな南参道第一鳥居

2008年(平成20年)10月26日から11月1日にかけて、明治神宮御社殿復興50年記念の特別ライトアップ「アカリウム」奉納行事が開催された[45]。

2010年(平成22年)8月5日、神社本庁に被包括関係の設定許可等を申請し、同23日に神社本庁より承認を受けた[46]。同年10月13日、神社本庁との被包括関係の再設定について東京都より正式に認可を受け、宗教法人明治神宮規則を変更した[47]。

2020年(令和2年)、鎮座100年を迎える。この折に、境内に八つある鳥居のうち唯一の創建時から残っていた南参道の鳥居が老朽化しているため建て替えが決められ、2022年(令和4年)に吉野杉で造られた新しい鳥居がお披露目された[48]。

^ 引用エラー: 無効な <ref> タグです。「furusato」という名前の注釈に対するテキストが指定されていません ^ 山口, pp. 32–33. ^ 古川隆久『皇紀・万博・オリンピック…皇室ブランドと経済発展』中央公論社〈中公新書〉(原著1998年3月)、21-59頁。ISBN 4121014065。  ^ 山口, pp. 59–60. ^ 山口, pp. 80–84. ^ 山口, pp. 74, 86–88. ^ 山口, pp. 107–108. ^ 山口, pp. 106–107. ^ 山口, pp. 120–121. ^ 山口, pp. 136–140. ^ 山口, pp. 140–142. ^ “年表 | 大正2(1913)年8月”. 明治神宮 歴史データベース. 2020年10月12日閲覧。 ^ “年表 | 大正2(1913)年11月”. 明治神宮 歴史データベース. 2020年10月12日閲覧。 ^ 山口, pp. 146–150. ^ 山口, pp. 151–152. ^ 山口, pp. 158–161. ^ 山口, pp. 180–181. ^ 『官報』1915年5月1日 内務省告示第30号「明治神宮社殿創立官幣大社ニ列セラルヽ旨仰出」NDLJP:2952929/22 ^ 『官報』1915年5月1日 勅令第58号「神社奉祀調査会官制廃止」NDLJP:2952929/2 ^ 『官報』1915年5月1日 勅令第57号「明治神宮造営局官制」NDLJP:2952929/1 ^ 山口, pp. 180–187. ^ “絞り込み検索(地鎮祭)”. 明治神宮 歴史データベース. 2020年10月12日閲覧。 ^ 山口, pp. 190–193. ^ 引用エラー: 無効な <ref> タグです。「明治神宮とは」という名前の注釈に対するテキストが指定されていません ^ a b “年表 | 大正9(1920)年11月”. 明治神宮 歴史データベース. 2020年10月12日閲覧。 ^ 山口, pp. 189–190. ^ 下川耿史『環境史年表 明治・大正編(1868-1926)』(河出書房新社 2003年11月30日刊)p.339 全国書誌番号:20522067 ^ “年表 | 大正9(1920)年10月”. 明治神宮 歴史データベース. 2020年10月12日閲覧。 ^ “年表 | 大正15(1926)年10月”. 明治神宮 歴史データベース. 2020年10月12日閲覧。 ^ “年表 | 昭和11(1936)年4月”. 明治神宮 歴史データベース. 2020年10月12日閲覧。 ^ 今泉 2008, pp. 6–8. ^ 今泉 2008, pp. 10–11. ^ “年表 | 昭和20(1945)年5月”. 明治神宮 歴史データベース. 2020年10月12日閲覧。 ^ a b “絞り込み検索(宗教法人)”. 明治神宮 歴史データベース. 2020年10月12日閲覧。 ^ “年表 | 昭和23(1948)年9月”. 明治神宮 歴史データベース. 2020年10月12日閲覧。 ^ 今泉 2008, pp. 27–30. ^ 今泉 2008, pp. 57–59. ^ 今泉 2008, pp. 66–77. ^ 今泉 2008, p. 72. ^ 今泉 2008, p. 99. ^ 明治神宮Q&A:Q12 明治神宮の大鳥居は日本一ですか?明治神宮公式サイト(2020年10月12日閲覧) ^ “年表 | 平成16(2004)年4月”. 明治神宮 歴史データベース. 2020年10月12日閲覧。 ^ “年表 | 平成16(2004)年8月”. 明治神宮 歴史データベース. 2020年10月12日閲覧。 ^ “明治神宮 神社本庁離脱 外山宮司 神社私物化か”. 國民新聞. (2004年7月5日). http://www5f.biglobe.ne.jp/~kokumin-shinbun/H16/1607/1607005meiji.html 2010年2月28日閲覧。  ^ “明治神宮御社殿復興50年記念奉祝事業実行委員会【御協賛のお願い】”. 2008年8月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年11月1日閲覧。 ^ “年表 | 平成22(2010)年8月”. 明治神宮 歴史データベース. 2020年10月12日閲覧。 ^ “年表 | 平成22(2010)年10月”. 明治神宮 歴史データベース. 2020年10月12日閲覧。 ^ 「明治神宮 新たな鳥居完成」『毎日新聞』朝刊2022年7月5日(東京面)同日閲覧


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