先コロンブス期

現在のエクアドル共和国に相当する地域には紀元前1万年頃の人類の生存が確認されており、その後、様々な古代文明が栄えた。紀元700年から16世紀半ばまでを統合期と呼び、身分制、首長制を基盤とし、祭祀センターを備えた社会構造が存在したことが明らかになっている。

インカ帝国時代

このような諸文化は最終的に、15世紀半ばにクスコを拠点に急速に拡大していたタワンティン・スウユ（ケチュア語族: Tawantin Suyu、インカ帝国）の皇帝トゥパク・インカ・ユパンキの遠征によって征服され、キトはクスコに次ぐ帝国第二の都市として栄えた。1527年に皇帝ワイナ・カパックがスペイン人によってパナマからもたらされたヨーロッパの疫病で病死すると、キトで育った皇帝アタワルパは皇位継承権などをめぐってクスコのワスカルと内戦（スペイン語版、英語版）（1529年 - 1532年）を戦い勝利したが、疲弊した帝国にまもなく上陸するスペイン人との戦いを余儀なくされた。

スペイン植民地時代

1531年にスペイン出身のコンキスタドールの一群を率いてインカ帝国に上陸したフランシスコ・ピサロは、優れた火器や馬を用いてインカ人との戦いを有利に進め、1532年にアタワルパを捕虜にし、1533年にタワンティン・スウユを滅ぼした。

スペイン人による征服後、現在のエクアドルに相当する地域はペルー副王領に編入され、リマの統治を受けることになった。1563年にはキトにアウディエンシアが設置された。1717年にサンタフェ・デ・ボゴタを中心にヌエバ・グラナダ副王領が設立されると、エクアドルはこの副王領に組み込まれたが、1722年には再びペルー副王領に組み込まれた。

征服と植民地化による疫病や、ミタ制による酷使により、インディオ人口は植民地時代に大きく減少し、労働力を補填するためにアフリカから黒人奴隷が連行された。その一方でスペイン系のクリオージョが社会の寡頭支配層となり、メスティーソ（混血者）や、故郷の土地を離れて流浪するインディオなどの境界的な階層も出現するようになった。また、住人のカトリック化も進んだ。

独立戦争と保守支配

1789年に勃発したフランス革命以降のヨーロッパでの政変、そして1808年にフランス皇帝ナポレオン1世が兄のジョゼフ・ボナパルトをスペイン王ホセ1世として即位させると、それに反発する住民蜂起を契機にスペイン独立戦争が勃発した。インディアス植民地は偽王への忠誠を拒否した。

1809年8月10日にキトの革命評議会により、イスパノアメリカ初の自治運動が勃発した。この自治運動はペルー副王フェルナンド・アバスカル（英語版）の差し向けた王党派軍により鎮圧されたものの、同様の運動がすぐにラパス、カラカス、ブエノスアイレス、サンティアゴ・デ・チレ、サンタフェ・デ・ボゴタなど、大陸的な規模で勃発した。

1810年代からコロンビア共和国とリオ・デ・ラ・プラタ連合州（現在のアルゼンチン）が主体となって南米大陸各地の解放が進むなかで、北のベネスエラからシモン・ボリーバルとアントニオ・ホセ・デ・スクレが、南のリオ・デ・ラ・プラタ連合州からホセ・デ・サン＝マルティンの率いる解放軍がエクアドルに迫ると、各都市は再び独立を宣言。1822年のピチンチャの戦い（英語版）でスクレ将軍がスペイン軍を破ると、最終的に現在のエクアドルとなっている諸地域の解放が確定した。

こうして解放された現在のエクアドルに相当する地域はシモン・ボリーバルの采配により、「南部地区（Distrito del Sur）」としてコロンビアの一部に組み込まれたが、コロンビア内での内乱や混乱によりベネスエラが独立を宣言すると、南部地区も独立を画策し、1830年5月13日にコロンビアからの独立を宣言した。しかし、初代大統領になる予定だったスクレ元帥は暗殺され、同年8月10日にフアン・ホセ・フローレス（英語版）が初代大統領に就任した。ラテンアメリカ統合の夢に破れた解放者シモン・ボリーバルは、自らの行った政治的な行為が無為に終わったことを噛み締め、痛恨の内に死去した。

独立後しばらくはヌエバ・グラナダ共和国との戦争や、エクアドル・ペルー領土紛争 (1857年 - 1860年)（スペイン語版、英語版）、保守派と自由派との間でのエクアドル内戦（グアヤキルの戦い（スペイン語版、英語版））など混乱が続いたが、1861年にガブリエル・ガルシア・モレノが政権を掌握すると、モレノは以降15年にわたる独裁政治を行った。モレノ時代にはカトリック教会を軸にした保守政治が進み、エクアドル共和国が「イエズスの聖心」に捧げられるなどの事件があったが、この時期に学校、軍隊、鉄道が整備された。また、インディオ共有地の保護などがなされた。1875年にモレノは暗殺された。

自由主義革命

このころからエクアドルはカカオを中心としたプランテーション経済により、世界経済に従属的な立場で組み込まれていったが、コスタでのプランテーションの発達は自由主義を求めるグアヤキルの資本家層の権力の拡大をもたらした。

モレノの暗殺後、保守派と自由派による争いが続いたが、自由主義者のエロイ・アルファロ（英語版）が1895年に権力を掌握し、大統領に就任すると、以降自由主義的な政治が行われ、国家の世俗化が進んだ。アルファロは1912年に暗殺されたが、1925年までこの自由主義体制は継続した。

軍政とポプリスモ

1925年にシエラの勢力がクーデターを起こすと、政治的な権力の重心がグアヤキルからキトに移動した。しかし政治の混乱は続き、さらに1929年の世界恐慌によりエクアドル経済が大打撃を受けると、大衆がエクアドル政治に出現してきた。1933年にポプリスモ政策に訴えたホセ・マリア・ベラスコ・イバラが労働者からの圧倒的な支持を得て大統領に就任した。ベラスコ・イバラは1935年に失脚したが、その後40年間にわたり、エクアドル政治に大きな足跡を残すことになる。

1941年にペルー軍がアマゾン地域を侵略し、エクアドル・ペルー戦争が勃発した。エクアドル軍はこの戦役に敗れ、アマゾン地域の20万 - 25万平方キロメートルの領土をリオデジャネイロ議定書で失うことになった。この戦争はこの後50年間におよびエクアドル・ペルーの両国関係を規定し、さらにはエクアドル人に国民的なアマゾンへの郷愁をもたらすことになった。

第二次世界大戦後、バナナブームにより一時的に経済的な発展がみられたものの、1960年頃から政治的に不安定な情勢が続き、ベラスコ・イバラや軍人が大統領になる時期が続いた。またこのころから、失われたアマゾンへの郷愁により、エクアドルは「アマゾン国家」であるとする言説がみられるようになった。

革新的軍事政権

この状況を打破するために、ギジェルモ・ロドリゲス・ララ（スペイン語版、英語版）将軍が決起し、軍事評議会による革命的国民主義政権が樹立された。ロドリゲス将軍は外国資本、特に開発が進められていたアマゾン地域の石油の国有化を通してエクアドル経済の自立的発展や、農地改革を行い、キューバや東側諸国との友好関係を築き、1973年には石油輸出国機構（OPEC）に加盟するなど自主外交が行われた。こうした政策により自らの政治的な立場が危うくなる寡頭支配層と結んだ軍保守派が1976年にクーデターを起こすと、ロドリゲス将軍は失脚した。

新たに政権を握ったアルフレド・ポベダ・ブルバーノ（スペイン語版、英語版）海軍中将は保守化し、外資導入が再び進められた。また、1978年に新憲法草案が国民投票によって承認された。

民政移管以降 (1990年代)

1979年にキリスト教民主主義の人民勢力結集党からハイメ・ロルドス・アギレーラ（スペイン語版）が当選し軍事政権から民政移管したが、エクアドルの民主政治は前途多難だった。1981年、ペルーとの紛争（en:Paquisha War）の最中にアギレーラは航空事故で死去し、副大統領のオズワルド・フルタド・ラレア（スペイン語版）が昇格。1984年の大統領選挙で当選したレオン・フェブレス・コルデーロ（英語版）は親米政権を推進したが、1987年の大地震によって多数の犠牲者を出したばかりか石油パイプラインも破壊されて経済的に苦境に陥った。

1992年にシスト・デュラン・バジェン（スペイン語版）が大統領に就任した。バジェンは1995年にアマゾンの係争地（石油埋蔵地）をめぐってペルーのアルベルト・フジモリ政権とセネパ紛争（英語版）を行ったが、敗北した。また、1993年にはロドリゲス将軍の時代に加盟した石油輸出国機構（OPEC）から脱退した。

1996年にはレバノン系のアブダラ・ブカラム（スペイン語版）が大統領に就任した。しかし、エクアドルにおける初のアラブ系大統領は奇行を繰り返したために失脚し、1998年に同じくレバノン系のハミル・マワ（スペイン語版）が大統領に就任した。マワは10月26日にブラジリア議定書でアマゾン地域を放棄することを認め、1942年以来続いたペルーとのアマゾン地域をめぐる国境紛争はエクアドルの敗北という形で幕を閉じた。

2000年代

1998 - 1999年、銀行危機（Ecuador banking crisis）が発生した。財政再建策をめぐり国際通貨基金（IMF）との間で融資交渉が進んでいなかったこともあり、エクアドルは外貨資金を調達できないまま、1999年9月にブレイディ債がデフォルト（債務不履行）となり、さらにこの後にユーロ債や他の種類のブレイディ債もデフォルトした[1]。債券を保有していた外国の機関投資家で、貸し倒れの特に大きい8機関が政府に対する顧問団を設立し、外貨準備と再生計画について説明を受けた[1]。2000年1月5日、マワは非常事態宣言を行い、1月9日にそれまでの通貨だったスクレからアメリカ合衆国ドルに通貨を変更するドル化政策発表した。7月に政府はデフォルトした債権を単一の国際債に交換するという提案を公表した。同年9月にマワは失脚し、グスタボ・ノボア（英語版）が大統領に就任した。政治は安定せず、2003年には軍と先住民組織の支持により、ルシオ・グティエレス（英語版）が大統領に就任したが、2005年に失脚した。

2006年11月の大統領選挙で、ポプリスモ的な政策に訴えたラファエル・コレアが国民から圧倒的な支持を得て勝利し、2007年に大統領に就任した。コレアは反米を旗印に自主外交を進め、ベネスエラのチャベス政権をはじめとする世界の反米政権との友好的関係の構築や、石油出国機構（OPEC）への再加盟などに尽力した。2008年3月3日、コロンビアのウリベ親米政権が3月1日にコロンビア革命軍（FARC、反政府武装組織）征討作戦をエクアドル領内で行ったことに反発し、コロンビアに対し両国の外交関係を断絶することを通告し、公式発表した（アンデス危機）。

2008年9月28日には、大統領の連続再選容認や、経済格差是正を柱とした憲法改正案が賛成多数で承認、公布された。2009年4月26日には大統領選挙および議会選挙を含む総選挙が行われ、コレア大統領が得票率50パーセント以上を得て圧勝し、再選された。新憲法は、社会的な変革や両性の平等、複数民族制などを取り入れている。また、米国の同盟国でなく、自主的な立場を明確にしてワシントン・コンセンサスや新自由主義政策と決別することにとどまらず、南米の統合で主導的な役割を果たし、エクアドルのキトに南米諸国連合の本部を建設した。

2010年代

2017年2月19日（1回目投票）、同年4月2日（2回目投票）の大統領選挙で当選したレニン・モレーノが、同年5月25日に大統領に就任した。コレア政権の副大統領を務め、コレア大統領から後継者として指名され、選挙時においても自らがコレア政権の後継者であるとして当選していたことから、反米左翼と反新自由主義を掲げたコレア路線を継続するとみられていた。しかしながら、モレーノ大統領が就任するなりエクアドル政府はそれまでの反米左翼色を親米右翼政策に180度転換し、コレア政権以前のワシントンコンセンサス重視の親グローバリズム・親米・反共・緊縮・新自由主義政策に回帰した。2018年3月には親米自由貿易の経済圏である太平洋同盟（加盟国メキシコ、コロンビア、ペルー、チリ）に加盟した。一方、反米左翼政権のベネズエラとの関係は急速に悪化しており、2018年8月にはベネズエラ主導の米州ボリバル同盟（ALBA）から脱退した[2]。2019年3月には南米諸国連合からも離脱し[3]、チリのセバスティアン・ピニェラ大統領の主導で南米諸国連合に対抗する新たな地域連合として結成されたラテンアメリカの進歩と発展のためのフォーラム（英語版）（Prosur）に他の親米的な南米諸国とともに加盟した[4]。

2018年9月には経済破綻状態のベネズエラから近隣の南米諸国に流出する難民対策の国際会議を提唱。ブラジルやコロンビア、アルゼンチンなど南米諸国をキトに招待して国際会議を開き、「キト宣言」を発した[5]。

2018年10月18日にはベネズエラ大使を「ペルソナ・ノン・グラータ」に指定して国外追放に処した[6]。

2019年2月7日にはベネズエラ暫定大統領就任を宣言した反マドゥロ派のベネズエラ国会議長フアン・グアイドをベネズエラ大統領として承認した[7]。

2020年代

2020年に入って世界中に拡大した2019新型コロナウイルスの感染はエクアドルにも波及。港湾都市のグアヤキルでは、感染を恐れて路上に多数の遺体が放置される出来事もあった[8]。モレノ大統領は外出禁止令を敷く一方、感染拡大に対処する資金を捻出するため、大統領や閣僚、国会議員らの給与を5割削減することを明らかにした[9]。

2020年4月末の統計では、2万3000人近くが新型ウイルスに感染して約600人が死亡しているとされるが、グアヤス州では4月上旬の死亡者数が月平均の3倍超となっており、上振れする可能性がある[10]。

2021年2月、任期満了に伴う大統領選挙が行われたが、いずれの候補者も過半数を得ることができず、同年4月11日に決選投票が行われることとなった。1位は約32%の票を集めた反米左派のコレア前大統領が推薦するアンドレス・アラウス元知識・人的能力調整相であったが、2位は先住民の市民運動家ヤク・ペレスと元銀行頭取のギジェルモ・ラソが横並びとなる[11]が、ラソが２位となり、アラウスとラソとの決選投票の結果、ラソが52.4%を獲得し勝利した[12]。ラソは11人きょうだいの末っ子で、証券取引所などで15歳頃から働き始め、後に銀行やコカ・コーラ社現地法人の経営、グアヤス州知事、エクアドル政府経済相を務めた。政治姿勢や政策としては、左右の融和、自由主義経済と雇用による貧困対策を掲げている[12]。

^ a b 荒巻健二「SDRM IMFによる国家倒産制度提案とその評価」 『開発金融研究所報』2003年3月 第15号 63-66頁 ^ “エクアドル、ベネズエラ主導の左派同盟ALBAから脱退”. ジェトロ (2017年8月19日). 2018年8月27日閲覧。 ^ “Ecuador se retira de Unasur y abre la puerta a nuevas iniciativas de integración” [Ecuador withdraws from Unasur and opens the door to new integration initiatives] (スペイン語). El País (2019年3月14日). 2019年5月7日閲覧。 ^ “Líderes sul-americanos assinam documento para criação do Prosul” (ポルトガル語). G1 (2019年3月22日). 2019年6月17日閲覧。 ^ “ベネズエラ難民、受け入れ国でトラブル 近隣国、国際会議で有効な対策打てず”. 『日本経済新聞』. (2018年9月5日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO35015560V00C18A9FF2000/ 2019年3月14日閲覧。  ^ “エクアドル政府、ベネズエラ大使を国外追放”. 『日本経済新聞』. (2018年10月19日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO36673770Z11C18A0000000/ 2019年5月7日閲覧。  ^ 志賀大祐 (2019年2月22日) (PDF). モレノ政権、ベネズエラのグアイド暫定大統領への接近鮮明. 日本貿易振興機構（ジェトロ）アジア経済研究所. https://www.jetro.go.jp/biznews/2019/02/0f223454ae265378.html.  ^ “路上に放置された遺体の数々…新型コロナまん延のエクアドル、副大統領が謝罪”. AFP (2020年4月5日). 2020年5月14日閲覧。 ^ “エクアドル、大統領給与5割カットへ 新型コロナ対策で閣僚、議員も”. 時事通信 (2020年4月13日). 2020年5月14日閲覧。 ^ “医療崩壊の最前線、トイレにまで積み重ねられた遺体 エクアドル”. 時事通信 (2020年4月30日). 2020年5月14日閲覧。 ^ “エクアドル大統領選、決選投票へ 2位争い接戦”. 『日本経済新聞』 (2021年2月8日). 2021年2月8日閲覧。 ^ a b 【キーパーソン】エクアドル大統領選で当選したギジェルモ・ラソ氏（65）苦労人 経済再建へ底力『毎日新聞』朝刊2021年4月19日（国際面）2021年4月22日閲覧