約2000年前、インド亜大陸南部やセイロン島から移住してきた人々が暮らし始めた[1]。当初は仏教徒が多かったが、中東に興ったイスラム教がインド洋沿岸各地にも布教され、1153年にイスラム教へ改宗し、以降スルターンにより統治されるようになった[1]。イスラム世界の大旅行家イブン・バットゥータが1343年から翌年にかけて滞在し、政府高官として10ヶ月間勤務した。

大航海時代に入ると、アフリカ大陸南端を回ってヨーロッパ（欧州）諸国がインド洋に勢力を拡大。1558年から1573年にかけてポルトガルがマーレを占拠。1645年から1796年はオランダの保護国となった。

欧州列強のうち、イギリスはインド洋沿岸各地に植民地を拡大（大英帝国）。モルディブも1887年に保護国として、イギリス領セイロンを通じて統治下した[1]。

1932年、最初の憲法が起草され、スルターン位が世襲制から選挙制に移行した。

第二次世界大戦では、モルディブ南端のアッドゥ環礁がイギリス海軍の基地として使われた。

戦後、大英帝国は植民地は相次ぎ独立した。モルディブでは1953年に君主制が廃止され、共和制に移行。アミン・ディディが初代大統領に就任したが、一年も経たずに政権崩壊。王政復古により、ムハンマド・ファリド・ディディが第94代スルターンに選ばれた。

1959年には、アッドゥ環礁など南部にてアドゥアン人民共和国（後にスバディバ連合共和国に改称）が独立を宣言し、1963年まで存続した。

1965年[1]7月26日、スルターンを元首とするモルディブ・スルターン国として独立。1968年[1]11月11日には、国民投票で世襲君主制を廃止して、共和制に移行した。

1978年11月11日、ナシル初代大統領に代わりマウムーン・アブドゥル・ガユームが第2代大統領に就任[1]。

1982年7月9日、イギリス連邦に加盟した。2016年10月13日に離脱し[2]、2020年2月1日に再加盟した[3]。

1988年11月3日、国内実業家の雇ったタミル・イーラム人民解放機構 (PLOTE) の傭兵部隊によるクーデターが勃発（1988年モルディブクーデター）。当時モルディブは軍を保有していなかったため、同日夜に輸送機によりインド軍が投入されて傭兵部隊は鎮圧された。

2004年、長期政権となっていたガユーム大統領と野党勢力の対立が続き、政治犯釈放を求めるデモが拡大し、非常事態宣言が出される。以後、政治の民主化改革が行われる。

同年12月26日、スマトラ島沖地震による津波の襲来を受け82名が死亡するなどの被害を受けた。

2007年9月29日、首都マーレで爆弾テロと見られる爆発があり、日本人2人を含む外国人観光客12人が負傷した。

2008年1月8日、北部のホアラフシ島で大統領暗殺未遂事件があり、15歳のボーイスカウトの少年が犯人を制止し、少年は腕を負傷した。

同年10月29日、民主化後初の大統領選挙が行われ、モハメド・ナシードが当選（11月11日就任）。ナシード大統領は2012年2月7日に辞任し、モハメド・ワヒード・ハサン副大統領が、大統領に昇格した。

2013年、大統領選挙により親中派の[4]アブドゥラ・ヤミーン大統領が当選、ナシード前大統領は僅差で落選[5]。ナシード前大統領は2015年2月に反テロ法違反の容疑で逮捕、懲役13年の判決を受ける[5]。

ヤミーンは、中華人民共和国（中国）の資金でインフラ整備を進め、政治では独裁色を強めた[4]。

2015年7月、首都マレにて独立50周年記念式典が行なわれた[6]。

同年9月28日、アブドゥラ・ヤミーン大統領暗殺未遂事件が発生した[7]。

2018年9月23日、野党統一候補のイブラヒム・モハメド・ソリ（ソーリフ）が大統領選挙に勝利[2]。ソリは親インド派[4]で、同年12月17日にはインドを訪問して、14億ドルの融資枠と通貨スワップの提供をとりつけ、前政権の中国依存路線から修正を図った[8]。その後もインドから橋や道路の建設費、2019新型コロナウイルスへの対策費などの支援を受けている[9]。

2023年9月30日の大統領選挙では、モハメド・ムイズが当選し[10]、ソリを破った。ムイズはヤミーン政権の住宅・インフラ担当閣僚やマレ市長を務め、汚職などの疑いで禁錮刑判決を受けて大統領選挙に出馬できなかったヤミーンの「代役」とする見方もある[4]。選挙戦では、インドが海洋監視や捜索救難のため航空機を貸与していることに伴う70人程度のインド軍駐留解消を掲げ、11月17日の大統領就任式典では「主権と独立を保つため、いかなる外国の部隊の駐留も許さない」と語り、翌日には式典に出席したインド政府のリジュジュ地球科学相にインド軍撤収を正式に要請した[4]。

^ a b c d e f 引用エラー: 無効な <ref> タグです。「日本国外務省」という名前の注釈に対するテキストが指定されていません ^ a b “モルディブ大統領選挙での親中派現職の敗北―それでも中国の「楽園」進出は止まらない（六辻彰二）”. Yahoo!ニュース 個人. 2019年7月19日閲覧。 ^ Maldives returns to Commonwealth Feb 2020 | Commonwealth Parliamentary Association （英語） ^ a b c d e 「インドに駐留軍撤退要請 モルディブ 親中派の大統領誕生」『日本経済新聞』朝刊2023年11月21日（国際・アジアBiz面）2024年1月1日閲覧 ^ a b INC, SANKEI DIGITAL. “楽園に民主主義を…敏腕妻が圧力 A・クルーニーさん、モルディブ元大統領の釈放成功”. 産経ニュース. 2019年7月19日閲覧。 ^ 中根外務大臣政務官の東ティモール及びモルディブ訪問 日本国外務省（2015年7月21日）2024年1月1日閲覧 ^ “モルディブで副大統領逮捕 大統領暗殺未遂の容疑”. フランス通信社（www.afpbb.com）. 2019年7月19日閲覧。 ^ “インド、モルディブに融資枠14億ドル 中国をけん制”. 日本経済新聞 (2018年12月17日). 2018年12月19日閲覧。 ^ “インド、モルディブのインフラ事業に5億ドル提供 中国に対抗”. AFP (2020年8月14日). 2020年8月11日閲覧。 ^ 岸田総理大臣発ムイズ・モルディブ共和国次期大統領宛祝辞の発出 日本国外務省（2023年10月6日）2024年1月1日閲覧